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NESARAへの布石か!

 日本のTVも、元CIA&NSA職員による「米政府が国民の情報収集をしていた「PRISM」問題」を報道した(私が観たのは、古館氏の番組)。内容はネット上に流れているまんまだったが、TVを信じる相方にはいい情報公開だった。

 さて、そんな中、ベンジャミン・F氏の情報が真実なら、一つの流れが見える。そうNESARAだ。
以下のベンジャミン氏の情報に

” 世界ジュビリーの実施が実現可能となる機運が高まってきている。( ※ ジュビリー:旧約聖書レビ記第25章に記されている、負債の帳消しや一部の財産・不動産の再分配などを一定の周期で行い、不平等を是正する行事のこと)"

 とある。これはまさにNASERA法に沿ったものだ。

 しかしながら、首相がどこを向いているのか正直分からない。私としては、軍国化、原発推進、マイナンバー法は反対であるから、やはり支持できない。


 さて、

” しかしながらサバタイ派マフィアらが管理する欧米企業マスコミの日本特派員たちは、これらについての話題を報道していない(もしくは、報道させてもらえない、と言うべきか)。なぜなら、世界の各国政府でアベノミクスが広く導入されることになれば、国際社会におけるサバタイ派の借金奴隷制度が崩壊するからだ。"


 と上記の情報には続きが有るのだが、感じるのは、首相の動きがオバマの動きと似ている事だ。ベンジャミン情報が正しければ、オバマ大統領も安倍首相も、共に陰謀組織を敵に回し始めていることが伺われる。

 これはあくまでも淡い期待であるが、首相の原発ビジネスは既得権益集団への表向きで、実はそれらがもはや意味をなさないと分かっていての行動なのではないか? と思いたい。
陰謀組織がやけになり米国でのように無茶をやらかさないためのカモフラージュだと.....。
 昨日のコブラのインタビューのまとめに

「日本、ロシア、中国、インドは陰謀に対して統一戦線を作成しており、その軍事同盟の組織化は安定しておらず、提携の変更やシフトの変更が毎月行われている。BRICS同盟がその大きな部分である」

 と書いた。つまり、例えばインドへ原発売り込みは建前であって、上記の赤文字一文が目的ではなかったか? という憶測(期待:笑)である。


 オバマ大統領も、マシュー君(だったかな?)のメッセージによれば、モンサント保護法への署名も、彼はそんなものはすべて意味がなくなることが分かっていてサインしていると語っている。
 そう、すべてがひっくり返ることを知っているから、今はイルミナティを刺激しないように行動しているというものだ。先程配信されたマシュー君のメッセージではオバマは表向きは署名したが、実際にはしていないと語っている)

 実際に、原発再稼働は難しくなっている。もんじゅの件も然りだが、本日も大飯原発1,2号機の再稼働が延期された。その延期が、コブラの言う「イベント」まで持ち越してくれるとありがたい。このイベントこそが、すべてがひっくり返る青信号だと思う。

 そしてそのコブラであるが、

" 光の力が衛星と通信系を制御するので、テレビは時間がたつにつれてそれらの真実を明らかにするでしょう。 秘かに世界主要メディアのすべてを所有して、系統的なマインドコントロールを担当しているメディア王、マードック、ロックフェラー、およびロスチャイルドのいずれかが逮捕されるか、または無力にされるでしょう。

 との声明を出している
実際に、上記のような元CIA,NSA職員の重大な告発を公にするなど、若干変わって来た体感が有るが、日本は今のところ「自分たちに当たり障りのないものはとりあえず報道しておこうか...」というスタンスだろう。情けないが.......。


 以下、ベンジャミン・F氏情報の一部
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◆ アベノミクス、米中蜜月に焦るサバタイ派と米マスコミ
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≪2013/06/10 VOL226≫
以前に、このメールマガジンの記事でも紹介し、提案していた世界ジュビリーの実施が実現可能となる機運が高まってきている。( ※ ジュビリー:旧約聖書レビ記第25章に記されている、負債の帳消しや一部の財産・不動産の再分配などを一定の周期で行い、不平等を是正する行事のこと)
先週、外国人特派員協会で記者会見を行った世界的に有名な経済学者、ジェフリー・サックス氏も、その一部を実践しようとしているアベノミクスを評価し、『GDP比200%とも言われる日本の政府債務も、日本銀行が貨幣を製造して帳消しにすることが出来る』との見解を公にした。つまり、これは陰謀論などではなく、名立たる経済学者が認める程の、非常に現実的な話なのである。日本が国家借金を帳簿から削す取り組みを始めたことは、日本が世界に発信する戦後最大の経済ニュースである。さらに先日、安倍総理は横浜で開催されたアフリカ開発会議(TICAD)に際し、アフリカに対する具体的なプロジェクトを提示した上で、今後5年間で最大3兆2000億円の支援を表明している。まだまだ始まりに過ぎないが、これまで軍産複合体に貢がされてきた自国の外貨を、日本政府はようやく世界の平和的発展のために使い始めたのである。

しかしながらサバタイ派マフィアらが管理する欧米企業マスコミの日本特派員たちは、これらについての話題を報道していない(もしくは、報道させてもらえない、と言うべきか)。なぜなら、世界の各国政府でアベノミクスが広く導入されることになれば、国際社会におけるサバタイ派の借金奴隷制度が崩壊するからだ。

これに対するサバタイ派マフィアらの抵抗は必至と思われ、これから暫くは金融戦争もエスカレートする見込みである。それに伴い、株や国債、外貨・・・・

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国内の原発に関しては、原発を止めることで毎日100億円分の火力発電の燃料を中近東から輸入していて、その金がウォール街の金融マフィアに渡っているため、それを絶つには一時的な原発稼動もやむを得ない、とベンさん言ってましたからね。安倍首相も原発推進は苦肉の策であるかと。
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猫は左が紫苑、右が八雲。

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